ＨａｐｐｙＲｅｃｉｐｅ　

　コンビニエンスストアは便利だ。でも都市部では多すぎないか。首都圏のある駅を選び、半径３００メートル周辺を歩くと、全部で２３店舗あった。その一つで話を聞いた。

「同一チェーンで挟み込んで他のチェーンをつぶしましょう」。コンビニチェーン加盟店のオーナー、佐藤信夫さん（仮名）は昨秋、店を訪れ威勢のいいことを言う本部の社員の前で、怒りの言葉をぐっとのみ込んだ。「おれたちは挟み将棋の駒じゃないぞ」

約２００メートル離れた駅のそばに同一チェーンの店がオープンしたばかり。その間に、他チェーンのコンビニが２店舗ある。客争奪の激化でつぶすどころか、こちらが共倒れしかねない。

業界最大手のセブン−イレブン・ジャパンと３位のファミリーマートは今年度、それぞれ新たに１５００店の出店計画を発表。２位のローソンも９５０店の新規出店を目指す。今やコンビニは社会インフラで、住民に欠かせない存在だと佐藤さんも思う。でも、この疲弊感は何だろう。

「もっと弾を込めて戦わないとダメですよ」。本部社員から何度も指導されてきた。「弾」とは商品。仕入れを増やさないと品切れを起こし、客を逃す「機会損失」が起きるという。だが発注を増やせば売れ残り、オーナーが損をかぶるリスクは高まる。

　コンビニチェーンは「利益」の計算に特色がある。定価１００円、仕入れ値７０円のおにぎりを１０個仕入れ、半分の５個しか売れなかったら、仕入れ額７００円で売り上げは５００円。つまり２００円の赤字だ。ところが、本部は売れた５個のみを対象に利益を計算する。仕入れ額３５０円、売り上げ５００円で１５０円の「利益」とする。その一定割合をロイヤルティー（商標使用などの対価）として各店から吸い上げる。売れ残った５個の損失は、原則オーナーの負担。本部は店舗数を拡大し、全体の売り上げが伸びるほど利益が出るが、売れ残りが増えれば店の負担は大きくなる。

経済産業省の調査では、昨年１〜１１月のコンビニ既存店の売り上げは６月と１１月を除いて前年同月より減少。新規出店により業界全体の売り上げは伸びたが、競合にさらされる既存店は総じて伸び悩んでいる。

佐藤さんがコンビニを始めた約１５年前、周辺に競合店はなく、売り上げは同一チェーンの平均を上回る１日７０万円台を記録した。しかし周りにコンビニが急増すると、売り上げは同５０万円台まで減少。やむを得ず売れ残った商品を値引きする「見切り販売」を始めた。

大手コンビニ本部は「価格競争が激化する」と見切り販売を禁じてきたが、２００９年に公正取引委員会が独占禁止法違反でセブン−イレブンに排除措置命令を出して以来、他チェーンも含め値下げは容認された。佐藤さんの場合、月５０万円近かった廃棄品の負担が半減し、経営は安定した。ただ見切り販売をする加盟店はわずかだ。「本部から『客の信頼を損なう』などと言われ、みんな契約更新を拒否されるのが怖くて踏み切れないんでしょう」

見切りができなければ「弾」を撃ち合って、売り上げを上げるしかない。だが競合激化で頭打ち。「オーナー」とは名ばかりで、加盟店主は「一兵卒」にすぎないと佐藤さんは思う。

　仙台市の高橋守さん（仮名）は「お店をやりたい」という妻の希望をかなえるため約３０年前、脱サラしてコンビニチェーン加盟店を始めた。夫婦で働いてきたが、最近はアルバイトの確保に苦しむ。「これだけ店が増えると、簡単に見つからない」

毎週、スタッフ募集の広告を求人誌に載せるが、昨年１１月から応募がない。提示している時給は７５０円で、宮城県の最低賃金６９６円を５４円上回る。最低賃金が６８５円だった一昨年秋の募集時は５円増しの６９０円だった。

店では長時間勤務をこなすスタッフの１人が辞め、他のメンバーも負担増を嫌がり次々と退職。１５人ほどのスタッフが６人になった。同じ求人誌で時給７７０円や８００円をうたうコンビニもある。夫婦で店を営む高橋さんの月収は８０万円程度あったが、時給アップで人件費が月２０万円も増えた。他店に対抗しようとさらに時給を上げれば、自分の首が絞まる。

加えて電子マネーやマルチコピー機など、提供するサービスは「どれだけ増えたかわからない」。仕事を覚えきれず辞める人もいる。目立つのは外国人留学生で、比較的時給が高い都市部では、応募の大半が外国人という店もある。

なおも成長という「青い鳥」を追いかけるコンビニ業界。各社の広報担当は「出店の余地はまだ大きい」と口をそろえる。だが、高橋さんがコンビニを始めた当時６０店以上あった地元商店街の会員は２０店余りに減った。自分が頑張ったぶん、地域が疲弊したのか。どこか割り切れない気持ちを抱きながら、きょうも店に立つ。