ビデオ撮影の際
ぶれないように細心の注意を払っているつもりなのですが
まだまだ修行が足りませんm(__)m
今日は娘が母似?イルミネーション散策に母のビデオを持って出かけましたが
お土産は、灯りが届かない写真ばかり
夜の撮影って難しいです
言葉では伝えられない感動を伝えていきたいです。
隣町では、あなたの龍ヶ崎に対する思いを映像に現わしてみませんか?
大好き龍ヶ崎 映像コンテスト2012 作品募集中
竜ヶ崎商工会で、映像講習会も行われています
新らたな街の魅力が発掘されるかもしれませんね
ビデオ撮影の際
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http://blog.goo.ne.jp/yume-map
幻想的な紙袋キャンドル 取手収穫祭@藤代庁舎 ~産経新聞20111124~
取手市藤代の市役所藤代庁舎で23日、初めての「取手収穫祭@藤代庁舎」が開かれた。夜には会場に紙袋キャンドルが灯され、辺りには一足早いクリスマスムードが漂っていた。
収穫祭は、昼の部でフードコート・マルシェやライブパフォーマンスなどが行われ、市民たちは食べたり音楽を聴いたりして楽しいひとときを過ごした。
夜の部は、ゆめまっぷの会(雨宮由利子代表)が主催し、約2800個の紙袋キャンドルを灯す「キャンドルアート“ゆめあかり”」を開催。25枚1000円で販売した紙袋に名前や願いごとなどを書き込み、ろうそくを灯すと、幻想的な灯りの世界が広がった。
同会では、紙袋の売上金の一部を、東日本大震災被災者の義援金に充てることにしている。
放射能の不安ない街に 取手で市民団体結成 ~常陽新聞20111120~
市民の力を結んで、 取手を不安なく子育てできる街にしようと、 市民団体 「放射能NO!ネットワーク取手」 (本木洋子代表) が19日結成された。 同日取手市寺田の市福祉交流センターで開かれた結成記念講演会には市民約100人が参加した。 今後、 放射線の勉強会や市内の放射線測定などに取り組み、 市に放射線対策などを要望していくという。
同市ではすでに放射能に不安をもつ母親らが 「放射能汚染から子どもを守ろう@取手」 を結成している。 「ネットワーク取手」 は、 市内の各団体と連携し、 将来は共同行動を取りたいとしている。
19日は 「チェルノブイリの子どもを救おう会」 (日立市) 代表の久保田護茨城大名誉教授が 「チェルノブイリと福島―放射能から体を守るために」 と題して講演した。 チェルノブイリ原発事故の汚染地ベラルーシで住民がどのように暮らしているかなどを詳細に話し、 「自分が生活する周りを細かく測定することが大事」 「空間線量率測定器や食品放射能測定器ばかりでなく、(内部被ばくを測定する) ホールボディーカウンターも行政などに働き掛けて整備し、 自分たちで測定し自分たちで判断していくことが大事」 などと話した。
ベラルーシでは学校の先生が子どもたちに内部被ばくを抑える生活方法を指導しているなどの例を挙げて 「先生や親の指導力で、 子どもの内部被ばくは変わる」 と強調した。
11月8日に行われた講習会でのワンシーン
いい写真ですね
“ゆめ”を感じる1枚です。 茨城新聞日曜版Taste
拡大してご覧ください。
11月23日 取手収穫祭@藤代庁舎では
ふくろういなり・ふくろうのたまご・シモタファーム野菜入り味噌汁とシモタファーム奥様手づくりのおつけものをセットにして
『ふくたまセット』300円で販売します
11時から100セット限定販売
コーヒーサービスのご用意もございますm(__)m
東日本大震災:復興祈願、鶴のオブジェ制作 ~毎日新聞20111118~
取手市商工会女性部 /茨城
取手市商工会女性部(田中園子部長、210人)は東日本大震災の復興を祈る「震災復興祈願のオブジェ」を制作しており17日、市商工会(同市取手)で約20人がオブジェにつるす鶴の最終仕上げを行った。
オブジェは、ひと針ひと針、復興への願いを込めて作った150羽の鶴のつるし飾り。背景に四季折々の美しい花々をあしらい、震災犠牲者の冥福を祈り、スイレンの花があしらわれる。22日に全体を組み立て、12月1日に市商工会館ロビーに飾った後、来年2月11日~3月3日まで開かれる「第8回 取手宿ひなまつり」で展示される予定だ。
取手市、自治会と汚染マップ作成へ ~常陽新聞20111115~
放射線測定器81台を貸し出し
福島第1原発事故による放射線対策について、市全域を除染する方針を決めた取手市は14日、新たに簡易型の空間放射線量率測定器81台を市政協力員に貸し出し、自治会などと協働で市全域の詳細な汚染マップを作成すると発表した。11月下旬ごろから道路や公園、側溝、民家などを対象に詳細に測定を始めてもらい、測定結果をもとに、12月中に市が汚染マップと除染計画を作成する。
同市は、来年1月に本格施行の放射性物質汚染対処特措法に基づいて市全域を「汚染状況重点調査地域」に指定し、2年間かけて除染を行い、市全域の空間線量率を毎時0・23マイクロシーベルト以下に低減させる方針を既に決めている。汚染マップは、国に提出する除染計画を作成する際の資料となる。
市は14日、自治会などに貸し出す81台を含む放射線測定器90台分と、除染作業員が携帯する予定の線量率測定器15台分の購入費計1058万円を専決処分した。財政調整基金を取り崩して財源に充てる。
測定器81台は来年3月まで貸し出す。第1段階として12月中に自治会役員などに通学路や公園、側溝などを測定してもらう。来年1月以降は第2段階として、自治会会員らに直接、民家などを測定してもらう。自治会などに加入していない市民に対しては、90台の購入分のうち残り9台程度を、市が直接住民に貸し出す。
測定場所の選定や何メートル間隔で測定するかなどは、自治会などに任せ、地区の実情に応じて取り組んでもらう。地区によって測定箇所にむらが出ることが予想されるが、汚染マップ作成に当たっては市も別途、測定するという。
測定の際、毎時1マイクロシーベルトを超えた場合は、すみやかに市に報告してもらう。さらに周囲に比べて高い放射線量が測定された箇所については、注意喚起の表示を設置したり除染を行うなどするという。