Archive for the ‘助産’ Category

取手市本郷の大橋里恵さん かかんち2007年開業

金曜日, 11月 10th, 2017

けんなん女子鼎談 お産5
7人の子育てに奮闘 助産院開業、経験伝える
ママの笑顔が大事

茨城新聞 20171110
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育児も時代の流れとともに変わっていきます

火曜日, 11月 7th, 2017

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けんなん女子鼎談 お産3

金曜日, 10月 27th, 2017

産前産後ケア 母親の心身支える

交流の場や助産師相談
「はーい。今度は平泳ぎをしてみましょう! 肩甲骨から気持ちよーく回すように」。これ、水泳教室の様子…ではなく、取手市藤代、かんの産婦人科クリニック(以下クリニック)の産後教室の一場面です。
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取手市2017年度予算案に産後ケア事業

金曜日, 3月 3rd, 2017

常陽新聞 20170303

・近隣市・民間との創業支援広域連携事業 1400万円

・桑原地区の国道6号沿いに大規模商業・業務施設を核とした新市街地創出に向け測量や地盤調査 7300万円

・産後早期に支援が必要な母子に医療機関でデイケアやショートステイを実施する産後ケア事業 5200万円

・・・・など
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身近な情報を提供し続けた常陽新聞は、

今月を持って休刊になる予定です。

三つ目の牡丹餅

木曜日, 7月 14th, 2016

食が貧しかった時代

昔の人の知恵でしょうか?

三つ目の牡丹餅!

炭水化物や根菜類を食べると母乳が出るとも言われます。

妊娠中甘いものを控えていた妊婦さんもいるでしょう。

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藤代スポーツセンターの陽光桜

木曜日, 3月 31st, 2016

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母乳販売に注意して!!

日曜日, 7月 5th, 2015

余録 毎日新聞 2015年07月04日

 昔、赤ちゃんが生まれるとすぐ母親でない女性が乳を与える習俗があった。「乳付(ちつ)け」と呼ばれ、赤ちゃんが男なら女の子をもつ女性が、女なら男の子の母親が授乳した。「乳付け親」と呼んだ。乳付け親は赤ちゃんにとって一生涯にわたる仮親(かりおや)となり、またその子とは「乳兄弟(ちきょうだい)」になったという。乳付け親には幸せな暮らしをしている女性が選ばれ、その乳には赤ちゃんに幸福をもたらす呪術的な力があると思われていたらしい(「世界大百科事典」平凡社)。乳付けはすたれたが、今も他人からもらい乳をしてでも母乳で赤ちゃんを育てたいと悩む母親が多いという。だがそこにはウイルス感染などのリスクがある。そんななか「新鮮な母乳」がインターネットで販売され、調べると仰天(ぎょうてん)の実態だったとの小紙の報道である。販売されていた「母乳」は少量の母乳に粉ミルクと水を加えたものらしく、栄養分は通常の母乳の半分、細菌量は最大1000倍にのぼった。業者は「飲料にするなら自己責任で」と説明していたが、母乳で育てたいと悩む購入者はわらをもつかむ思いだったようだ。ネットでの母乳販売は、安全管理された母乳バンクからもらい乳のできる欧米でも問題化した。まして、ようやく早産児のための母乳バンク運営が始まったばかりの日本である。ここは危ない販売の規制と、授乳をめぐる母親の悩みに応える対策を急がねばならない。乳付け親や抱き親など1人の赤ちゃんに多くの仮親がいて、地域みんなで子育てをした昔は遠くなった。相談相手もなく悩むお母さんに忍び寄るネットの「乳付け」の誘いにはくれぐれもご用心を。

妊婦の腹切り胎児奪う …( ゚д゚)

日曜日, 3月 22nd, 2015

妊婦の腹切り胎児奪った女逮捕、胎児は死亡 米コロラド州

ありえないようなホントのニュース。

言葉にならなかった・・・

要援護者の見守り推進 取手市と常陽銀が協定

金曜日, 2月 13th, 2015

産経新聞 20150212

取手市は、常陽銀行取手支店(挽地潤支店長)と

「要援護者見守り活動などの協力に関する協定」を締結した。

同市が同様の協定を結ぶのは5事業所目。

協定では、高齢者や障害者といった要援護者が安心して暮らせる地域づくりを推進するため、

行員が業務中に要援護者のいる世帯で不審な点に気付いたときや公道に異常を発見したときは、

市に通報するとしている。常陽銀行は市内に4支店あり、

約30人の渉外担当行員が市内を巡回しているという。

6日の調印式で藤井信吾市長は「(行員が)市内各地を車で回っており、

より安心が広がる」と期待。

挽地支店長は「より良い町にするためのお役に立てれば」と応えた

水戸市 県助産師会と災害時支援活動協定 

土曜日, 11月 8th, 2014

水戸市 県助産師会と協定 災害時支援活動で  毎日新聞 20141108

水戸市は6日、大規模災害時の支援活動に関する協定を県助産師会(工藤登志子会長)と結んだ。

協定に基づき、同会登録の助産師が避難所などを巡回し、妊産婦の保健指導や相談に乗るほか、

医療機関への搬送が困難な妊産婦に適切な処置を行う。

同会の協定締結は県内で初めて。

同会登録の助産師は229人。

工藤会長は「東日本大震災ではボランティアとして活動したが、役に立つことが難しかった。

協定により、地域と一体になって私たちを活用してもらいたい」。

高橋靖市長は「妊産婦は心身ともに不安定な時がある。

避難所で精神的なケアをしてもらえるのは心強い」と話した。