ＨａｐｐｙＲｅｃｉｐｅ　

倉方の栗

県内では、かすみがうら市酒井農園（小売なし　年内中は三越で購入可能）と小美玉市押手園芸農場（2018年より）で取り扱っています。

鬼皮が硬く虫が入りにくいので、収穫後も殺虫処理をしません。

甘みが強く、剥きやすい。

大粒にならないので、生産者にとっては利益が少ないそうです。

焼き栗は、天津甘栗のようだ！と、言われています。

ホッカホカの焼き栗を食べてみたいですね(笑)

茨城新聞　2018年10月11日

茨城県アンテナショップ・イバラキセンス、25日にオープン　銀座、高級志向に転換

県が全面改修を進めていた東京・銀座のアンテナショップ「IBARAKI　sense(イバラキセンス)」が25日にリニューアルオープンする。従来の「茨城マルシェ」を高級志向のコンセプトに転換しようと3月末に一時休業。8月に新アンテナショップの名称を決定するなど準備を進めてきた。

店舗はJR有楽町駅京橋口から徒歩3分の場所。新たに設けたカフェでは県産フルーツを使ったパフェなどのスイーツを提供し、歩道から注文できるテイクアウト用のカフェスタンドもある。レストランはプロジェクションマッピングで袋田の滝の映像を楽しみながら、県産の高級食材を使ったランチやディナーを味わえる。物販については食品や地酒、工芸品など厳選した名品を取りそろえる。

25日は本県出身女優の白石美帆さん、俳優の渡部豪太さんらによるオープニングセレモニーを開催。先着50人に記念品として県オリジナル米「ふくまる」などを配布する。同日午後から営業を始める。

営業時間は物販とカフェが午前10時30分〜午後8時、レストランは午前11時〜午後11時(日曜祝日は同9時まで)。

TBSテレビ　マツコの知らない世界栗特集2018年9月18日放送分

竿代信也さんが栗スイーツの世界を紹介。

小澤一男さんは丹沢という品種の焼き栗を作り、酒井一郎さんは倉方という品種で焼き栗を作った。

小田喜商店の小田喜保彦さんが作る栗甘露煮や「ぎゅ」も紹介された。

と言うわけで、連日栗を求めて大行宇列とのことです。

こざわの栗を買うのは、木曜日が穴場。

10月は休みなし営業。

同時に紹介された

フランス菓子ルブランの「レジオン・ド・マロン 岩間70％」

連日完売で、電話もつながらない程。

インドネシアの児童をおもてなし

産経新聞　20180920

茨城県取手市吉田の市立取手東小で１９日、都内にある東京インドネシア共和国学校の児童との交流会があり、踊りや運動などを通じて触れあった。

取手東小が旧吉田小時代から続けている学校行事で今年で３６回目。小学校のＰＴＡだったインドネシア出身の女性の提案がきっかけで、２校間の交流が始まったという。

この日は、共和国学校から児童約３０人と学校長らが訪問した。昼食後に校庭で同小の３年生約９０人とリレーやドッジボールをして体を動かし、互いの理解を深めた。これに先立ち午前中には、同小の児童が踊りや歌で歓迎し、ヨーヨーもプレゼントした。一方、共和国学校は民族衣装を着た子供たちが伝統舞踊を披露したという。

同小の豊嶋俊彦校長は「楽しい時間を共有できたのは良いことだ。おもてなしをした経験は今後につながると思う」と話した。

17年度茨城県内自治体　ふるさと納税半数赤字
都市部や県南「流出超」
2018年8月29日(水)

2017年度ふるさと納税の収支で、納税による住民税減収分と必要経費の合計額が、寄付獲得額を上回る「赤字」となった茨城県内自治体は22市町村に上ることが、28日までに分かった。約4億円のマイナスだったつくば市をはじめ、都市部や県南地域の自治体で「流出超」が目立った。

ふるさと納税は、寄付をすると上限の範囲内で自己負担の2千円を引いた額が翌年度の住民税(市町村民税と県民税)などから控除される。自治体の立場からすると、住民が他の自治体に寄付すると本来徴収できた税が減る。

総務省が7月に公表した調査結果を基に、各自治体が受け入れた寄付額から納税による住民税の減収額を差し引き、そこから返礼品調達コストなどの必要経費を引いた値を集計し、県内分をまとめた。

赤字幅が最も大きいつくば市は、ふるさと納税をする住民が多いのが特徴。17年度は4千万円の寄付受け入れ額に対し、住民税減収額が4億4千万円に上った。赤字幅は前年度と比べ約1億円も膨らんだ。

住民税減収額の75%は国からの地方交付税で穴埋めされる仕組みだが、つくば市は不交付団体のため対象外。このため赤字分の大半がそのまま損失となり、市担当者は「影響は大きい」と話す。

東京・銀座のアンテナショップ、新名称は「イバラキセンス」

産経新聞　20180821

　県は、全面リニューアルを行っている東京・銀座のアンテナショップの名称を「ＩＢＡＲＡＫＩ　ｓｅｎｓｅ（イバラキセンス）」に決定したと発表した。１０月下旬オープン予定。県産品などの販売に加え、レストランやカフェを併設し、茨城の魅力発信の拠点としたい考えだ。

　店名は「厳選された茨城の名品を並べ、茨城のセンス（感性）を発信」というコンセプトから付けられた。店舗のロゴマークは県花のバラがモチーフ。品のあるゴールドを基調に、日本の伝統文化を感じられる六角形の紋を採用した。

　店内には大型テーブルと笠間焼のつぼを配置し、商品の陳列にもこだわるという。レストランは壁に笠間市産の「稲田石」を使い、一面にプロジェクションマッピングで袋田の滝を映し出す。

　県は従来のアンテナショップ「茨城マルシェ」を３月までで一時休業し、改装工事を行っている。大井川和彦知事は今月３日の記者会見で「茨城のいいものが評価され、名店が並ぶ銀座の地で話題になるような店を目指す」と語った。

茨城県にＶチューバー誕生　「茨　ひより」　きょう午後６時から配信

産経新聞　20180812

茨城県は１０日、県の動画サイト「いばキラＴＶ」で、バーチャルユーチューバー（Ｖチューバー）を起用した動画の配信を始める。ＣＧ（コンピューターグラフィックス）で生み出した女性キャラクターを配信者として、今後、２週間に１度ほどのペースで１０本の動画を配信する。

キャラクターの名前は「茨（いばら）　ひより」。同県職員で、大井川和彦知事から辞令を受け、同ＴＶの公式アナウンサーになったという設定だ。イラストレーターは同県出身のハルタスクさん。県によると、自治体がＶチューバーを公認するのは全国初という。

県プロモーション戦略チームの担当者は「新人なので温かく見守ってほしい。より多くの方に見てもらい、茨城の魅力を浸透させたい」と期待を寄せる。

動画は、いばキラＴＶ（ｈｔｔｐｓ：／／ｗｗｗ．ｉｂａｋｉｒａ．ｔｖ／）で視聴できる。

配信は１０日午後６時から。

震災で身に付いた力 シンプル生活に自信
茨城新聞 2018年8月3日(金)

大きな被害をもたらす自然災害はいつでも起こり得る。今シリーズのテーマは子育て世代の「防災」。

取手市に住む森田泰世さん(44)。東日本大震災の日、市内に勤める夫と電話もメールも通じず不安な時間を過ごしたが、自転車通勤だった夫は無事帰宅した。ガス漏れが怖くて調理できず途方に暮れていると、夫が買い置きの食パンとツナ缶を出してきた。「なるほど、火を使わなくても食事ってできるんだ」。夫の臨機応変な対応に心強さを感じた。

大震災後、森田さん方では夏休みの北海道旅行が恒例になった。北海道の友人から「こっちに来て少しゆっくりしたら?」と誘われたのがきっかけだった。

それまでは気付かなかったが、震災で少なからずストレスを受けていた。北海道の大自然に癒やされ、気持ちをリセットすることができた。以来、毎年夏休みは必要最低限の家財道具を持って旅に出る。夫は仕事で行けないが、母子で自炊しながら約ひと月を過ごす。昨夏は小4の長男、次男(5)、長女(1)を連れてのフェリー旅。

一軒家を他人同士で貸し切り、当番制で料理を作って一緒に食事を取る共同生活も経験した。自宅から離れ、少ないもので暮らすシンプルな生活を親子で楽しめるようになったという。

「次に何かが起きても、少ないもので暮らせるようなサバイバル力が付いた気がするし、旅先でいろんな人と触れ合えるので、子どもの社会勉強にもなっていると思います」

シンプルな生活の中、「これだけは必要」という森田さん方の防災対策は、元々導入していたウオーターサーバーの20リットル入り1箱と、2リットルの水を6本ほど常備。さらにコーン缶や大豆缶など長期保存のできる食材を多めに買いそろえている。毎日のお弁当に活用しながら、なくなれば買い足し、備蓄品が古くならないことを常に意識している。

大震災から7年たった今、危機感は徐々に薄れているというが、災害時の家族の集合場所は今も時々確認し合っているそうだ。

先日の西日本豪雨の報道を見て、私自身もいつ襲ってくるか分からない自然災害に備えなければと思いつつ、正直、その優先順位が高くなかったことに気が付いた。いま一度防災について考えなければと思った。
(NPO子連れスタイル推進協会・牟田祥子)

家族葬専用の斎場　取手にオープン　「直葬」にも対応
茨城新聞　2018年7月31日(火)

総合葬祭業のたまのや(福島市、安斎紀之社長)は30日、家族葬専用葬祭会館「こころ斎苑SOU取手」を取手市井野台にオープンした。1日1葬儀貸し切り型で、亡くなってから葬儀までの時間を近親者だけで過ごすことができる。

こころ斎苑SOU取手は、最大50人対応のセレモニーホールや和洋室の遺族控室、ビュッフェ形式で食事もできる会食スペースが設けられている。安置専用室もあり、火葬のみで葬儀を行わない「直葬」にも対応する。

同社は「小さな葬儀のニーズは高まっている。自宅感覚で24時間使ってもらえれば」としている。