取手市の田中酒造店の「やねうら画廊」で、東京芸大彫刻科3年の佐宗乃梨子さんの初個展「復活、または蘇生」が開かれている。粘土で原型を作り、石膏(せっこう)で型枠を仕上げてステンドグラス技法で制作した。人の蘇生や復活をテーマにしたシリーズで、さまざまな光が「屋根裏」を照らしている。2月10日まで。
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屋根裏照らすアートな光 取手田中酒造店で個展
木曜日, 1月 17th, 2013新聞業界のこれから
水曜日, 1月 16th, 2013今日の女の気持ち
水曜日, 1月 16th, 2013女の気持ち:古希 毎日新聞 2013年01月16日
「女の気持ち」は朝刊のなかで私の最も好きな欄です。600字の文章に共感したり、励まされたり、時には感動で胸が熱くなります。
私は古希を迎え、気分的に少々老け込んでいました。還暦からの10年の早かったこと。この分では、あっという間に80歳に……。だんだんできることが少なくなるのだろうな。
と、落ち込んでいたところ、目にしたのは、85歳でミシンを買われた田中綾子さん(昨年11月18日)、そして「新しい台所」(12月26日)でキッチンをリフォームされた多田喜美子さん、思い違いからお友達との旅に乗り遅れながら、新幹線、列車を乗り継ぎ、目的地までたどりつかれた「追いかけ」(12月29日)を書かれた92歳の村田百子さん。いずれも、私よりも高齢の人生の先輩方からの投稿でした。
年をとったら、今、この時を大切に楽しんで生きること。そのためには、「もう」や、「今さら」はないことを教えていただき、まだ70歳と思えるようになりました。
古希を機に、遅ればせながら、これからは自分第一に生きていっても、罰はあたらないかな、と思うのです。
5年前、97歳で他界した母の口癖は、「私がパリへ行ったのは75歳の時だったのよ」。そして、「あなたもいつかきっと行きなさいね」と。その時、道連れだった父は80歳でした。
さて、今年はどこへ行きましょう? 何を始めましょうか? ちょっとワクワクしてきました。
震度1以上 茨城県内地震834回全国最多
火曜日, 1月 15th, 2013関東鉄道常総線利用客減に歯止め掛からず
火曜日, 1月 15th, 2013利用客減に歯止め掛からず ~常陽新聞20130114~
「TXと震災が影響-関東鉄道常総線
今年11月1日、 開業100年を迎える関東鉄道常総線 (取手―下館、 51・1㌔) が、 利用客減少に歯止めを掛けられないでいる。 つくばエクスプレス (TX) が開業した2005年以後、 利用客が大きく落ち込み、 東日本大震災や福島第1原発事故による風評被害が追い討ちをかけた。 こうした状況から、 県、沿線自治体、商工団体、 利用客と関東鉄道で構成する常総線活性化支援協議会がアンケート調査を始める。 沿線住民らの意見を集めて活性化に向けたきっかけづくりを模索したい考えだ。 同社は 「経営努力と沿線自治体などとの協力でプラスに持っていきたい」 とする。
■3期連続の赤字
同社によると、 現在の利用客はTX開業前の04年度と比べ約2割減少、 経常損益は09年度以降3期連続の赤字となるなど厳しい状況が続いている。
TX開業により、 水海道―取手間の利用客数と利用距離が大きく減少。 これまで常総線を利用して取手まで行き、 JR常磐線に乗り継いで首都圏に通っていた常総、 つくばみらい、 守谷、 取手市内の通勤・通学客らが、 常総線に乗らず、 自家用車などで直接、 TX守谷駅まで行くようになったなどが要因という。
小絹 (つくばみらい市) ―取手間は、 1970年代後半から80年代前半に開発された新興住宅団地が広がっていることも要因。 団地住民の主力の団塊世代が一斉に定年退職の時期を迎えたこと、 少子化が進行しているなど地域の構造的な特徴もある。 少子化に加え、 ここ数年、 各高校のスクールバスが拡充されていることなども利用減の要因になっている。
東日本大震災では、 常総線が3~4日で復旧したものの、 JR常磐線の完全復旧に時間が掛かった。 震災でいったんマイカー利用に切り替え常総線を利用しなくなった通勤・通学客が、 復旧後、 戻らなかったほか、 福島第1原発事故の風評被害により、 観光客や鉄道ファンの利用が減少したことなども拍車を掛けているという。
■ワンマン化、 無人化も
こうした状況に対し同社は、 TXが開業した2005年、 完全ワンマン化などの合理化と、 快速列車の運行など利便性向上を実施。 ワンマン化は1997年から取り組んでいたが、 2005年に、 全列車を4両から2両編成にして乗降客の安全を確保しワンマン化した。
TX開業で収支が大きく落ち込んだことから、 07年に運賃8%値上げを実施。 値上げにより翌08年度の収支は一時持ち直した。
さらに09年、 通勤・通学客の85%が東京方面の利用であることから、 首都圏の鉄道やバスなど幅広く利用できるICカード 「PASMO (パスモ)」 を導入して利便性向上を図った。 10年度には取手―守谷間で、 1日の利用客が3000人を下回る8駅を、 日中、 無人化するなどさらなる合理化を図った。
■ビール列車好評
PRのため、 イベントを開催したり、 イベント列車を運行したりすることにも取り組んでいる。「駅からウオーク」は03年から開始。 現在、 沿線自治体と連携して年4回開催し、 沿線や千葉県などから毎回150~200人が参加している。 イベントには県や自治体、 商工会などが協力。 今月26日開催の水海道駅から県自然博物館まで歩くコースの場合、 県自然博物館などの入場料を無料にしてもらうなどの協力を得ている。
11年からはイベント列車も走らせている。 取手と守谷市にはそれぞれキリンビールとアサヒビールの工場が立地していることから、 沿線の景色を眺めながらビール飲み放題の 「ビール列車」 を運行。 取手発―下妻までの往復コースがキリンビール飲み放題、 守谷発―下館往復コースがアサヒビール飲み放題で、 停車駅では地元商工会などが特産の弁当やつまみを販売する。 ほかにお見合い列車や歌声列車なども運行している。
しかしこうした取り組みにもかかわらず、 09年のリーマンショックによる景気の後退の影響などもあり、 同年以降3期連続の赤字が続いている。 同社は 「現時点で廃線は考えてないし、 何とか盛り上げていきたいが、 経営努力だけでは赤字解消が図れない状況」 だとする。
アンケート調査は沿線各自治体のホームページや市広報紙などでも呼び掛ける。 同社は集まった課題やアイデアを活性化につなげたいと話す。
もの」と話す。
どんどまつりとたこあげ大会
日曜日, 1月 13th, 2013動画で街を紹介 いいね!
日曜日, 1月 13th, 2013茨城新聞掲載 デスク日誌
土曜日, 1月 12th, 2013茨城新聞2013年1月12日(土)
心に幸せを運べる仕事
先輩記者の問い掛けは衝撃的だった。「藤崎、茨城新聞は県民にとって必要か?」。その日からずっと、その問い掛けが重くのしかかっていた
1月1日の朝、携帯が鳴った。こんな日に何事? と見ると、担当する稲敷市でお世話になっている方。「見たよ、正月の特集。こんなに大きく書いてくれてありがとう!」。弾んだ声から、喜びがひしひし伝わってくる
その瞬間、何かが「舞い降りて」来た。これだ。茨城新聞は人を幸せにできる。カネやモノに頼らず幸せにできる。「先輩、茨城新聞は県民の心に幸せを運ぶ。だから必要なんです」
時には人に嫌がられる取材もあるだろう。でも今は、相手の喜ぶ顔を思い浮かべながら書くことが、何よりも楽しい。どうか本年もよろしくお願いします!
言うは易し行うは難し
金曜日, 1月 11th, 2013言うは易し行うは難しに例えると作るは易し壊すは難し・・・
これからこのような建物が増えてくるのでしょうね。
縮む赤プリ、解体工事現場を報道陣に公開
Photo By 共同 スポニチアネックスへ
ゼネコン大手の大成建設などは8日、「赤プリ」の愛称で親しまれた旧グランドプリンスホテル赤坂(東京都千代田区)の新館の解体工事現場を報道陣に公開した。作業は昨年11月から本格的に始まり、今春には建物が姿を消す。上層階を囲いで覆い、高さ約140メートル、地上39階の建物を上から徐々に解体していく。現在、高さ約110メートルまで解体した。跡地には2016年にホテルなどの複合施設とマンションの計2棟が完成する予定。
東京卸売市場の青物取扱高 茨城産、9年連続日本一
金曜日, 1月 11th, 2013東京卸売市場の青物取扱高 茨城産、9年連続日本一 産経新聞2013年 1月11日(金)
県は10日、昨年の東京都中央卸売市場での県産青果物取扱高(金額ベース)の市場シェアが前年比0・2%増の9・4%となり、都道府県別で9年連続の日本一を達成したと発表した。
東日本大震災と東京電力福島第1原発事故の影響で大きく落ち込んだ前年をやや上回ったが、震災前の平成22年の水準(10・5%)までには回復しておらず、昨年も風評被害が影響したとみられる。県販売流通課によると、市場全体の取扱高5113億円のうち、県の取扱高は前年比21億円増の478億円。2位の千葉県(432億円)との差は46億円だった。
取扱高が前年より増加した品目は、レタス類(14億円増)▽白菜(8億円増)▽ホウレンソウ(4億円増)▽水菜(3億円増)。前年は政府の出荷停止指示などで葉物野菜が大きく落ち込んだが、回復の傾向がみられた。減少した品目は、ピーマン(5億円減)▽メロン類(3億円減)▽ナス(同)▽レンコン(2億円減)。春先の低温や猛暑によって出荷時期がずれ込み、単価が下がったことなどが影響した。
県販売流通課は今回の結果について、「もっと回復すると思っていたが、風評被害が色濃く残っている」と説明。「震災前の水準まで回復するように、安全性のPRを強化したい」としている。





