ル・ソレイユ
Facebookより引用させていただきました。
取手市制45周年記念『
🍅トマトスイーツコンテスト第1回優勝作品・トマトチーズケーキ
🍅』
連日完売ありがとうございます
✨
1日限定10個ご用意しております
🎵
その他、お問い合わせをいただいております、まとめ買いやご入用の際には御予約をおすすめいたします
🍅


トマトチーズケーキ お茶会をしました。
バジルがアクセントになっています。
トマトは、ジャム状になってかくれんぼしていました。
ル・ソレイユ 明日は、定休日です。
ル・ソレイユ
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ル・ソレイユ 明日は、定休日です。
「とりゆめひろば?」初耳です。
カスミゆめみ野店のイートインコーナーのことですね。
スローエアロビックも幸せのたねも、ちょっとずつ広がりをみせています。
ゆっくりと着実に!

取手の中3自殺
いじめ防止条例、市長が制定検討
毎日新聞2017年6月9日
取手市で2015年11月、市立中学3年の中島菜保子さん(当時15歳)がいじめを苦にする書き込みのある日記を残して自殺した問題を巡り、藤井信吾市長は8日、同日開会した市議会定例会で、いじめ防止条例の制定を検討していることを明らかにした。
また市教委が先月30日、いじめ防止対策推進法が定める「重大事態」に該当しないとした判断を撤回したことについて、藤井市長は「法律の内容を十分に理解せず、独自の判断で進めたことが信頼を大きく損ねた。対応の不手際によってご遺族にご心労をかけた。心より深くおわび申し上げたい」と陳謝した。
散歩道
女性たちによる写真展 取手
毎日新聞2017年6月8日
女性写真愛好家でつくる「とりで女子写真部ザ・ブーケ」の作品展が7日、取手市の取手駅東西連絡通路・市民ギャラリーで始まった。30~70代の10人が「彩り」をテーマに、自然の風景や日々の暮らしを撮影した作品などが展示されている。利根町早尾の主婦、梅津孝子さん(79)は、福島県小野町で撮影した炭焼きの工程などを組み写真にして出展。「ストーリー性を表現しました」と話していた。13日まで。
取手市HPに爆破予告不審メール
毎日新聞2017年6月8日
取手市は7日、市のホームページに「市内の駅及び学校の施設内複数箇所に爆薬を仕掛けた」「予告時間は7日と8日」などと書かれた不審なメールの着信があった、と発表した。市によると、着信時間は6日午後10時過ぎで、7日朝出勤した職員が見つけた。通報を受けた取手署が駅や学校を調べたが、不審物はなかった。発信者として実在の法律事務所がかたられており、市は悪質ないたずらとみている。




数え年では、
前厄になるんだぁ・・・^ ^*
2017年6月4日(日)13:00~
取手市民会
どなたでも参加できます。【無料】

茨城新聞 2017年5月30日(火)
市場拡大受け、食品各社 総菜工場、新設相次ぐ
伊藤ハム米久HD、取手に2棟目
伊藤ハム米久ホールディングス(HD、東京)は約50億円を投じて取手工場(取手市ゆめみ野)敷地内に新工場を建設する。2013年に稼働した既存工場と合わせて2棟目となり、18年3月の稼働を目指す。
延べ床面積約1万平方メートルの同HD最大規模の総菜工場となり、主力の薄型チルドピザや片手で食べられるワンハンドスナック、シチューパイを生産する予定。最新の自動化ラインを導入することで人手不足にも対応。東京工場(千葉県柏市)をはじめ、各工場に分散していた機能を順次、新工場に集約していく方針。
同HDは昨年4月に伊藤ハムと米久が経営統合して誕生。統合による経費削減効果やシナジー(相乗効果)が出てきたことから、過去最大の大型投資に踏み切った。主にコンビニやスーパー向けに総菜などを生産する取手工場に2棟目の工場を新設することで、商品カテゴリーの拡張や調理加工食品の営業体制、既存商品の競争優位性の強化につなげる狙いがある。
統合初年度の17年3月期に7926億円とした連結売上高を21年3月期に1兆円とする目標を掲げる。目標達成の鍵を握るのが総菜など調理加工食品で、取手工場を中核とする生産体制増強により、売り上げを主力のハム・ソーセージと同水準まで伸ばす計画だ。
ほかに、丸大食品も神奈川県横須賀市で50億円強を投資し、コンビニエンスストア向けの弁当や総菜を生産する計画で、18年春の稼働を目指している。
また、滋賀県に拠点を置くスーパーの平和堂は、新規出店や店舗改装に合わせて、総菜の調理の様子が見えるように売り場のレイアウトを工夫したり、店内で調理できる品数を増やしたりして出来たてをPR。1人暮らしの高齢者向けには小分けのパックも用意している。大阪市内の店長は「総菜は店の奥まで客を連れて来てくれる力がある」と説明する。
日本惣菜協会(東京)によると、16年の総菜市場の規模は前年比2・7%増の9兆8399億円で、10年前との比較では約20%伸びた。
証券アナリストは「(高齢者に加えて)所得の伸び悩みで外食を控える若者もおり、全世代を通じた需要がある」と指摘。ただ、各社の増産投資で今後は価格競争も激化すると予測している。