ＨａｐｐｙＲｅｃｉｐｅ　

忘れたいのに
毎日新聞2019年7月11日　東京朝刊

私は断捨離の達人。手紙も写真も一度見たら即ゴミ箱行き。靴やバッグ、アクセサリーの類いにも執着はない。婚約指輪と結婚指輪さえ、とっくの昔に買い取りサービスで換金してしまった。

クローゼットの洋服も数えるほどだ。「３年着なかった服は二度と袖を通さない」という風説が私の持論で、潔く処分すると気持ちがすっきり。「いつか着るかもしれない」の「いつか」は永遠にやってこないと確信している。

「思い出の品を捨てられない」という悩みをよく耳にするが、子供時代の思い出の品を見る機会など２０代から今に至るまで特になかった。あえて見たくもない、というのが本音だ。３０代の娘の子供時代の作品なども残しているのはほんの少しで、娘本人も見たがらない。私の経験からすると、これからも見る機会はなさそうだ。物をため込む生活を続けると、いざという時に周囲に多大な迷惑をかけるだろう。必要最小限の物だけを残し、すっきり生活していきたい。

ついでに過去の忘れたい記憶もこの際、きれいさっぱり処分したい。とはいえ、頭の中の断捨離はままならず、やっかいだ。今のところ、これが私の最大懸念事項。ものは試しと忘れたい項目を紙に書き、びりびりに破いて捨ててみたが効果なし。それどころか、書き出した記憶がさらに頭に焼き付いてしまった。老い支度を着々と進めて心身とも身軽な高齢者になるのが目標だが、今のところ実現にはほど遠い。
が、今のところ実現にはほど遠い。

茨城新聞　20190711

城新聞クロスアイ　茨城新聞　20190711

つくばみらい市出身の競輪選手、須賀和彦さん(34)の出前授業が9日、取手市吉田の市立取手東小学校(黒羽勉校長)で開かれた。同校6年生児童67人が聞き入る中、須賀さんは「自分ができることを頑張ろう」と、児童に伝えた。

社会人から仕事についての話を聞く、同校のキャリア教育の一貫。同校6年生が今秋の茨城国体で自転車競技を観戦することから、同校から申し込んで実現した。

授業のテーマは「私たちはどう生きるか～成りたい自分に成る～」。須賀さんは、取手一高に入学し、同校3年時の2002年、本県で開かれた全国高校総体(茨城インターハイ)の自転車競技・1000メートルタイムトライアルで準優勝。幼少時からプロ競輪選手になるまでの話を披露し、目標達成について「自分ができることを自分なりに、いつも頑張ることが大切」と語った。

須賀さんはさらに「今後、目標が決まったときに困らないように、今できることを頑張ればいい。先輩や先生など周囲の人たちが、きっと良い方向に導いてくれる」と優しく助言した。

同小6年、黒岩要君(11)は「将来は宇宙のことを調べる仕事がしたい。今の自分にできることをやって、なりたい自分に近づきたい」と感想を話した

茨城新聞　20190710

茨城新聞　20190705

いじめ防止へアイデア　取手で対策協　情報共有や交流の場

取手市内の教諭や民生委員らで構成する「市いじめ問題対策連絡協議会」の本年度第2回会合が4日、同市東の市福祉会館で開かれ、委員35人が、市の第三者委員会へ提出するアイデアを出し合った。「生徒の気になる言動をパソコンで情報共有」「中学生と関わる地域のボランティア育成」などを提案。アイデアは、再発防止策を策定する「市いじめ問題専門委員会」に今月中にも提出される。

協議会では、委員は3〜4人のグループに分かれ、第1回会合(4月開催)で出された課題を受け、「どんな取り組みが必要か」について議論した。

グループごとにアイデアを発表し、「教職員が気付いた生徒の気になる言動をパソコンに記録して回覧できるようにし、短時間で効率良く情報共有できるようにしよう」「スクールカウンセラーとは別に、悩みを何でも相談できる身近な大人が必要。公民館を拠点に、子どもと高齢者が交流できる場所をつくろう」などを提案した。

今回出されたアイデアは、市の第三者委員会に提出され、いじめ再発防止策に反映していく。

同協議会は、2015年11月に取手市立中学3年の女子生徒=当時(15)=が日記に「いじめられたくない」と書き残して自殺した問題を受けて制定されたいじめ防止条例に基づき開催。委員は市内小中学校で生徒指導を担当する教諭や民生委員・児童委員らが委嘱されている

参院選
取手市選管、高校生に投票呼びかけ　リーフレット作製　
毎日新聞2019年7月4日　

　２１日投開票の参院選を前に、取手市選挙管理委員会は市内の高校生に対し、投票を呼びかけるリーフレット「選挙に行こう！」を配布する。約６０００部を作製。投票率が低い若年層に、意識を高めてもらいたい考えだ。

　市選管は昨年１１月、聖徳大付属取手聖徳女子高の演劇研究部の協力で選挙啓発の動画を製作。動画投稿サイト「ユーチューブ」で公開中だ。この動画を基にＡ４判４ページのリーフレットを作製。「若い世代の意見を届けるチャンスです！」などと訴えている。

　２０１６年６月施行の改正公職選挙法で、選挙権年齢が１８歳以上に引き下げられた。市選管によると、同年７月の参院選で市の投票率は５２・６２％。初めて選挙権を得た１８歳は４９・７８％、１９歳も４４・６７％と低かった。

　昨年１２月の県議選では市の投票率３８・２９％に対し、１８歳は３２・２９％、１９歳は１８・８３％。過去最低の３８・５６％だった今年４月の市長選でも、１８歳は２４・７８％、１９歳は１８・２４％と低かった。

茨城新聞　20190703

取手市の夏の夜空を彩る「第66回とりで利根川大花火」(8月10日開催)で、

市観光協会が1日に売り出した優良観覧席の桟敷席が、

販売初日に全升(約700升)売り切れた。

桟敷席は一升2畳分、定員大人5人で、価格は1万円。

茨城新聞　20190703

7月4日公示、21日投開票の参院選を前に、取手市選挙管理委員会は高校生向けの啓発リーフレット「とりでのみなさん『選挙に行こう!』」を作成した。

約6千部印刷し、2日までに市内の高校計7校の生徒約5千人へ配布する。

余録　困っている人ほど助けを求めないことがある…
毎日新聞　2019年7月1日

困っている人ほど助けを求めないことがある。どうしていいかわからず、どこに何を求めたらいいかわからないからだ。それでも空腹にはなる。大正時代、米騒動につながる米価高騰が起きると、「公営食堂」「簡易食堂」が各地で開設された。

困窮者の救済のために自治体などが運営する食堂のことだ。少しのお金で山盛りのご飯を食べることができたため、労働者や学生らも列をなしたという。

今の時代は「子ども食堂」だ。スマホは持っていても、まともな食事が学校の給食だけ、風呂にもまともに入れないという子どもがいる。見えにくい「貧困」の中で、それが普通だと思っている子どもらを救おうと始まった民間のボランティア事業である。

その「子ども食堂」が全国で少なくとも３７１８カ所になったと、ＮＰＯ法人「全国こども食堂支援センター・むすびえ」が先月発表した。前年の１・６倍という急増ぶりだ。空き家を活用してほしい人、社会貢献をしたい企業なども運営に乗り出している。

小学校区ごとの「充足率」では、沖縄６０・５％に対して秋田５・５％など地域間格差が大きい。滋賀県は「子どもが歩いて行ける範囲に一つ以上」を目指し計３００カ所の数値目標を掲げている。

独居の高齢者や仕事帰りの人が立ち寄る姿も最近は見られる。貧困家庭の子どものためだけでなく、地域の交流拠点として進化している。ひきこもり、虐待、依存症など、さまざまな困難を抱えた人々が集う「食堂」になってほしい。

茨城新聞　20190630

四つ葉のクローバーの中に平和のシンボルであるハトをかたどった民生委員・児童委員のマークは、愛情と奉仕を表しているそうだ

民生委員制度は1917(大正6)年、篤志家が住民の貧困対策に取り組むため岡山県で生まれた「済世顧問制度」が始まりとされ、1世紀の歴史を刻む

支援が必要な高齢者や障害者世帯を見守りながら生活の実情を把握する民生委員は、状況に応じて行政や福祉など専門機関との橋渡し役となる。厚生労働相が委嘱する非常勤の地方公務員で、交通費などを除き無給で活動し守秘義務がある。子育てなどの悩みに対応する児童委員も兼ねる

民生委員は住民が安心して暮らすための身近な相談相手として欠かせない存在だ。しかし高齢化や核家族化の進行に伴い、福祉分野以外に活動領域が広がる傾向にあるそうだ。近年はなり手不足も課題だという

12月に3年に1度の一斉改選が控える。委員の負担軽減のため、本県は定数を30人増やし5291人とする

地域住民同士のつながりが希薄になり、独り暮らしの高齢者が増えている。ひきこもりや孤独死など住民が抱える問題もさまざまだ。地域福祉を担う民生委員への理解を一層深めて、社会全体で活動を支えたい。

みなさんにご理解いただきながらご訪問中です。