ＨａｐｐｙＲｅｃｉｐｅ　

女の気持ち　還暦

毎日新聞2017年5月31日　東京朝刊

今月、私は６０歳の還暦を迎えた。誕生日の前夜、夫は「明日はどうしたいの」としきりに聞いてきた。私は返事をせずに話題を変えた。

当日の朝、再び夫が「今日どうするんだ」という。「給料日前でボーナスもまだ、家計がピンチでどうにもならないから」と答えた。すると夫は「何もプレゼント用意していなくて少しだけど」と言って、封筒を手渡してくれた。１万円入っていた。

もう３年も洋服を買っていない。２人の子供に大金がかかっているから、すべて我慢の連続だった。

夏のズボンがほしかった。車で３０分の所に、大学生の息子もついてきた。私は２年半前から歩行障害で、カートにつかまりながら店内を巡り、手ごろな品を購入できた。夫はその間、車内で昼寝。買い物を終え３人で昼食をとった。上品な皿が数点並ぶお膳で、おいしかった。

息子が勘定をさっと取りレジへ。「春休みのバイト代が入ったから」。わあ！　ごちそうさま。

世の中、上を見ればきりがない。下を見てもきりがない。高級ホテルで会席料理を食べる人もいるだろうが、還暦祝いができない人もいる。私は足こそ悪くなったけれど手は動くし、夫はいやいやでも働いてくれる。息子もよい青年になりつつある。これ以上望んだらバチが当たる。感謝せねば、２人ともありがとう。

多くの知人にも祝いを受け、お金で得られない宝を、私は６０年でつかんだ。

産経新聞日曜版～

里山　湧き水・・・

自然が作り出す風景が好き

茨城新聞　2017年5月30日(火)

市場拡大受け、食品各社　総菜工場、新設相次ぐ
伊藤ハム米久HD、取手に2棟目

伊藤ハム米久ホールディングス(HD、東京)は約50億円を投じて取手工場(取手市ゆめみ野)敷地内に新工場を建設する。2013年に稼働した既存工場と合わせて2棟目となり、18年3月の稼働を目指す。

延べ床面積約1万平方メートルの同HD最大規模の総菜工場となり、主力の薄型チルドピザや片手で食べられるワンハンドスナック、シチューパイを生産する予定。最新の自動化ラインを導入することで人手不足にも対応。東京工場(千葉県柏市)をはじめ、各工場に分散していた機能を順次、新工場に集約していく方針。

同HDは昨年4月に伊藤ハムと米久が経営統合して誕生。統合による経費削減効果やシナジー(相乗効果)が出てきたことから、過去最大の大型投資に踏み切った。主にコンビニやスーパー向けに総菜などを生産する取手工場に2棟目の工場を新設することで、商品カテゴリーの拡張や調理加工食品の営業体制、既存商品の競争優位性の強化につなげる狙いがある。

統合初年度の17年3月期に7926億円とした連結売上高を21年3月期に1兆円とする目標を掲げる。目標達成の鍵を握るのが総菜など調理加工食品で、取手工場を中核とする生産体制増強により、売り上げを主力のハム・ソーセージと同水準まで伸ばす計画だ。

ほかに、丸大食品も神奈川県横須賀市で50億円強を投資し、コンビニエンスストア向けの弁当や総菜を生産する計画で、18年春の稼働を目指している。

また、滋賀県に拠点を置くスーパーの平和堂は、新規出店や店舗改装に合わせて、総菜の調理の様子が見えるように売り場のレイアウトを工夫したり、店内で調理できる品数を増やしたりして出来たてをPR。1人暮らしの高齢者向けには小分けのパックも用意している。大阪市内の店長は「総菜は店の奥まで客を連れて来てくれる力がある」と説明する。

日本惣菜協会(東京)によると、16年の総菜市場の規模は前年比2・7%増の9兆8399億円で、10年前との比較では約20%伸びた。

証券アナリストは「(高齢者に加えて)所得の伸び悩みで外食を控える若者もおり、全世代を通じた需要がある」と指摘。ただ、各社の増産投資で今後は価格競争も激化すると予測している。

取手聖書協会　第31回チャペルコンサート
岩淵まこと・由美子コンサート
心地よいアコーステックギターの弾き語りで繋ぎ出されるハーモニーを聴きながら、初夏の午後をご一緒しましょう。
日時　6月24日（土）15：00～
開場14：45～
会場　取手聖書協会
取手市白山8-4-1 （キヤノン正門反対側）
入場無料　駐車場あり
問　0297-74-6977

原発過酷事故避難　東海村単独で７月３０日に訓練

東京新聞　2017年5月26日

　東海村が、村内に立地する日本原子力発電（原電）東海第二原発の過酷事故に備えた避難訓練を七月三十日に実施することが分かった。避難先の自治体と、共同で実施する広域避難訓練について覚書を交わしているが、村側の意向で今回は見送り、村単独の訓練になる。　（山下葉月）
　村は現在、策定を進めている避難計画の実効性について検証を進めるため、計画決定前の訓練の必要性を強調していた。
　訓練では、山田修村長や村職員、村民が自家用車やバスに分乗し実際に避難ルートを走行してみる。避難先の県南地域の三市に避難所は開設しないため、手前で引き返す。このため訓練は比較的、小規模になる。関係者によると、村が「単独でやる」と三市に伝えたという。
　村の避難計画案によると、村民約三万八千四百人のうち取手市に約二万三千五百人、つくばみらい市に約九千八百人、守谷市に約五千百人が避難する。今年三月、村は三市と避難所開設などで協定を締結、合わせて覚書を交わした。
　村民の約六割を受け入れる取手市は、地元区長に対し、覚書について説明を開始している。藤井信吾市長は「村から要請があれば、喜んで（避難訓練に）協力する」と話している。

茨城新聞　20170526

取手発展へ産官学連携　市、東京芸大、JR東、駅ビル

連携協定を結んで手を取り合う関係者ら=取手市中央町連携協定を結んで手を取り合う関係者ら=取手市中央町
取手市、東京芸大、JR東日本東京支社、取手駅の駅ビル「ボックスヒル取手」を運営するアトレの4者は24日、同市中央町のボックスヒルで、取手地区の地域発展に向けた連携協定を結んだ。今後、駅ビルや駅周辺の活性化に向けて協力体制を取るという。

協定では、取手駅や周辺地域の活性化について協力することや、4者間の連絡会議を設置することなどを取り決めた。

東京芸大の沢和樹学長は「取手にキャンパスができて4半世紀になる。産官学の連携は本学にとって例がない。物的・人的ノウハウを活用し、社会貢献ができればいい」とあいさつ。

アトレの石司次男社長は、「芸術をキーにした魅力ある空間を、まずは駅ビルに作りたい」と話した。JR東日本東京支社の前川忠生支社長は「今後、駅と駅ビルが一体になるような取り組みも考えていきたい」と意欲を見せた。