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剣道女子団体初Vの守谷高がカレンダーに

火曜日, 12月 10th, 2019

「凜として」交通安全啓発 国体・剣道女子団体初Vの守谷高 部員モデルにカレンダー 取手署など依頼 
毎日新聞 20191210

 茨城国体の剣道少年女子団体で初優勝した県立守谷高の剣道部。このほど、部員5人をモデルにした来年の交通安全カレンダーが完成した。正眼の構えで堂々と竹刀を持つ写真だ。標語は国体優勝にちなんで「凜(りん)として 日本一の交通マナーで 心を打つ」。厳かに交通安全を訴えている。

 モデルの5人は国体の優勝メンバーで、大将を務めた柿元冴月さん、大西希望さん、内藤栞さん、小川真英さん、今村実聡さん。主将の柿元さんが3年生で、あとは2年生。真っすぐ前を見据えた、りりしい表情が印象的だ。

 取手地区交通安全協会(小川一成会長)と取手警察署が、剣道部に協力を依頼して実現した。標語は、岡田宗久署長(56)と剣道部監督の塚本浩一教諭(57)が一緒に考えた。

 岡田署長は剣道七段の腕前で、守谷高の国体での「日本一」を称賛。「気持ちを引き締め、日本一の交通マナーをみんなに示してほしい」との思いから、「凜として」という語句を提案した。

 塚本監督は日ごろ、「心を打つ」という言葉を使って部員を指導している。「対戦相手の考えを読み、相手から参ったと言われるような試合をしなさい」という意味だという。こうして2人の思いを込めた標語が仕上がった。

 岡田署長と塚本監督は高校は異なるが、ともに剣道の国体選手だった。当時、岡田署長は2学年上の塚本監督の戦いぶりを見て、尊敬していたという。

 守谷高剣道部は春、秋の交通安全運動で街頭に立つなど、ボランティア活動にも励んでいる。こうした功績も含め、取手署と同協会は今月、国体優勝メンバーを署に招いて感謝状を贈った。

 カレンダーはA2判で2000部作製。主将の柿元さんは「このカレンダーが剣道の普及と交通安全につながるよう、いろんな人に見てもらいたい」と話している。問い合わせは同協会(0297・72・1131)。

ビーカーくんシリーズ

月曜日, 12月 9th, 2019

ビーカーくんとそのなかまたち この形にはワケがある

ビーカーくんと放課後の理科室

ビーカーくんのゆかいな化学実験

取手図書館よりメールが届きました。

「予約されていた下記の資料がご用意できました。」

2019-12-08 09.46.27

 

 

 

笠間市立図書館が貸出数全国1位 人口規模別で7年連続 冊数無制限、市民以外もOK

毎日新聞2019年12月8日 13時39分

茨城県笠間市の三つの市立図書館の貸出数が、人口8万人未満の市区で7年連続全国トップとなった。一度に貸し出す本の数を無制限にし、市民以外でも借りられるといった取り組みが奏功している。

日本図書館協会がまとめた、人口規模別の公立施設の市区ごとの貸出数ランキングで、笠間市は2011年度からトップを維持している。17年度の笠間、友部、岩間の3館の合計は122万7000点。2位の守谷市は約98万6000点、3位の兵庫県三木市は94万1000点だった。

3館は06年に合併で誕生した笠間市の旧3市町にそれぞれ設置されていた。中心となる笠間図書館では04年4月の開館時から、貸し出す本の数の上限を設けていない。当初は蔵書が減るのではないかとの懸念があったが、貸出期間の2週間で読める量は限られており、問題なく運用しているという。

市が観光振興に注力していることを踏まえ、市外の人にも図書館に立ち寄ってもらおうと、開館時から市民以外でも借りられるようにしている。3館の17年度の来館者数は約50万人、CDやDVDなど視聴覚資料も含めた所蔵は約58万点に上る。

幼少時から笠間、友部の図書館を利用してきた水戸市の大学2年、弓野里奈さん(20)は2週に1回程度のペースで、漫画やCDを含め20点ほどを借りるという。「種類の多さが魅力。高価な本を借りられてうれしい」と話す。高野一館長(57)は「絵本から活字に切り替わるタイミングで子どもの本離れが進んでいる。展示を通じ、本の魅力を伝えていきたい」と話した。

取手市に住む皆川円さん 初優勝

日曜日, 12月 8th, 2019

千葉と茨城のペア、ラテン部門で初V アマチュアダンス国際大会

毎日新聞2019年12月7日

 千葉県我孫子市に住むアマチュア競技ダンスのダンサー、八谷和樹さん(21)=日本大学スポーツ科学部3年=が10月に台湾で開かれたアマチュアダンスの国際大会で、茨城県取手市に住む皆川円(まどか)さん(23)=チャコット=とペアを組み、ラテン部門3種目で初優勝した。八谷さんはパワフルな演技と繊細さを併せ持ち、「優勝して達成感を感じている。大学卒業後はプロで活躍したい」とさらなる飛躍を誓う。

 プロのダンサーだった祖父母が我孫子市内にダンス教室を開き、今は、トップ選手としてペアを組んでいた父栄喜さんと母美和さんが引き継いで、「ハチヤダンスアカデミー」として運営している。八谷さんは3歳のころからこの教室に通ってダンスを始めた。小学3年のころからは東京でトップ選手の指導を受けるなどして本格的にダンスの練習に打ち込み、中学3年で「ダンスに人生をかけたい」と決意したという。

 身長177センチ、体重70キロ。小中学生のころは、陸上やテニス、バスケットボールにも取り組み、日本人離れした身体能力が武器だ。

 10月に開かれたのは著名な国際大会の一つ「アジアシングルダンス選手権」で、高校3年からペアを組む皆川さんと日本代表として出場し、3種目すべてで優勝する快挙を成し遂げた。

 美和さんは「これまで日本人がなし得なかったプロの世界トップを目指してほしい」とエールを送る。八谷さんはダンスの魅力について「男女2人で形成する美しさやかっこよさが魅力」と語り、「プロとして世界チャンピオンを目指したい」と意気込んでいる。

わかりにくい高齢者施設選び

金曜日, 12月 6th, 2019

毎日新聞 20191206

介護のき・ほ・ん
施設とお金 各種サービスの有無、把握を

6

これは分かりやすい。

「共に生きる社会」高校生作文コン

日曜日, 12月 1st, 2019

「共に生きる社会」高校生作文コン 江戸川学園取手高1年・中西さん優秀賞
毎日新聞2019年12月1日

「違い認め合い 暮らしやすく」
東京都港区の国際医療福祉大学東京赤坂キャンパスで30日、「第10回『共に生きる社会』めざして 高校生作文コンテスト」(同大・毎日新聞社主催、文部科学省など後援)の表彰式があった。優秀賞に選ばれた取手市の江戸川学園取手高1年、中西優奈さん(16)は受賞作「天然の白メッシュ」を朗読した。

中西さんは病気の影響で、右耳の近くの肌と髪が白い。ずっと美容院で髪を染めていたが、親友の「かっこいいね」の一言で気持ちが変わり始める。やがて白い髪を「チャームポイント」と思うようになるまでの心の動きをつぶさにたどり、審査員の共感を呼んだ。

中西さんは「違いを認め合えれば暮らしやすくなることを自分の経験で知りました。作文で、そうした気持ちを伝えられたらうれしい」と話した。

コンクールは「多様性を認め合う社会をめざして」など三つのテーマで1200~1600字の作文を募集。中西さんは最優秀賞に次ぐ賞に選ばれた。

ヤギで癒やしのひととき 東京芸大取手キャンパス

月曜日, 11月 25th, 2019

ヤギで癒やしのひととき 東京芸大取手キャンパス

毎日新聞2019年11月25日

取手市小文間の東京芸術大取手キャンパスで24日、連れてきたヤギをスケッチしたり、タッチするイベントがあり、市民約100人が癒やしのひとときを過ごした。

ヤギを通して市民が美術に関わる場をつくろうと、市や同大などでつくる「取手アートプロジェクト実行委員会」が企画した。

スケッチは、茨城大農学部(阿見町)から雌の「キャサリン」(9歳)を連れてきて、同キャンパスの「芸大食堂」脇の草地で開催。親子連れら20組が、東京芸術大美術学部の小沢剛教授(現代美術)の指導で、クラフト紙に描いた。人体の輪郭の中に複数のヤギを入れ込むなど、独創的な作品が仕上がった。

実行委は、市民が日常的にキャンパスを訪れてヤギとふれ合えるよう、来秋にも実際に数頭を飼う計画。ヤギを連れてきた茨城大農学部の安江健教授(家畜行動学)は「ヤギは人に慣れるので癒やされる」と話している。

東京芸大 凧をテーマにした企画展

月曜日, 11月 18th, 2019

創造的な凧をテーマに企画展 取手・東京芸大 
毎日新聞2019年11月18日 

 取手市小文間の東京芸術大取手キャンパスにある芸大食堂ギャラリーで、凧(たこ)をテーマにした企画展が22日まで開かれている。龍ケ崎とんび凧、津軽凧やデザイナーの寺田健太朗氏(同大非常勤講師)が制作したトキの鳥凧など凧10点のほか、凧の素材に関連した染織家のタペストリーなども展示中だ。

 展示テーマは「Kites from Nature 土から空へ」。NPO法人・取手アートプロジェクトオフィスが主催。

 NPOの羽原康恵理事は「凧は自然の素材から作られる創造的な作品。関連の作品と併せて鑑賞してほしい」と話している。入場無料。午前11時~午後6時。

茨城ブランド🌰飯沼栗 

木曜日, 11月 14th, 2019

毎日新聞 2019111420191114-m

門外不出の一毬一果!!

*1つの毬(イガ)に1つの果実

*実が大きい

*甘い

今年の予約販売は、完売です。

いつか食べてみたい(笑)

HP

販売所

イモリのすむ環境づくりを 取手

土曜日, 11月 9th, 2019

イモリのすむ環境づくりを 取手・あす公開講座 
毎日新聞2019年11月9日 

 「取手市里山・谷津田保全『いもりの里』協議会」などが10日、市民公開講座を取手ウェルネスプラザ(同市新町)で開く。イモリがすむ環境づくりやイモリによる再生医療の可能性などについて、研究者が講演する。

 同会の結成10周年を記念した講座で、七つのテーマを7人が解説する。「わかってきたぞ、イモリ!―驚きの再生力の秘密」と題して講演する千葉親文・筑波大教授は「環境の保全から再生医療まで幅広い研究の発展に貢献している」と話す。

 公開講座は午前10時~午後3時。申し込み不要。無料。会場は取手駅西口徒歩3分。問い合わせは協議会(080・4072・5050)。

食品ロスに心痛める

金曜日, 11月 8th, 2019

論プラス オピニオン
食品ロス削減推進法施行 まず消費者が変わる時 論説委員・元村有希子
毎日新聞2019年11月7日

まだ食べられる状態の食品を捨てる「食品ロス」削減に向け、国民運動を促す「食品ロス削減推進法」が10月施行された。農林水産省と環境省の推計によると、国内の食品ロスは643万トン(2016年度)。1300万人の東京都民が1年間に口にする量に匹敵する。世界共通の課題でもあり、メーカーから小売店、家庭まで削減に取り組む必要がある。新法をきっかけに、大量生産・大量消費の暮らし方を見直したい。

過度な鮮度志向、再考を
食品ロスは事業系と家庭系に大別される。事業系は、食品製造段階での食材の切れ端など▽店頭での賞味期限前の撤去▽飲食店での食べ残しなど。家庭系は、家庭での食べ残し、使い残しが中心だ。

食品ごみの減量を業者に義務づける「食品リサイクル法」(01年施行)により、事業系の食品ロスは00年度の547万トンから16年度は352万トンまで減ったが、政府目標の「半減」には遠い。全体の45%を占める家庭系はこれからで、新法は国民の役割の重要性を強調している。

食品ロス問題に詳しいジャーナリストの井出留美さんは「消費者の鮮度志向、それに小売店が過剰に応え、その圧力に卸やメーカーが応える構造が問題」と指摘する。

業界には「3分の1ルール」と呼ばれる商慣習がある。賞味期限6カ月の加工食品の場合、メーカーは製造から2カ月以内の商品しか納品できず、小売店では同4カ月までしか販売できない。つまり賞味期限まで2カ月もあるのに、その食品は捨てられてしまうことになる。

このルールは、政府が見直しを要請している。10月下旬に公表された進捗(しんちょく)状況によると、売上高総額で全国の8~9割を占める総合スーパーやコンビニなど94社が、賞味期限の長い清涼飲料や菓子で納品期限を見直すなどしていた。

コンビニ「セイコーマート」1200店舗を運営するセコマ(札幌市)は以前から「3分の1ルール」を採用していない。傘下に農業生産法人や食品製造会社、物流会社を持つため、食品ロスが出ないよう柔軟に運用できるのだ。「市場に出せない規格外の野菜を生産者から買って総菜を作ったり、肉の切れ端をパスタソースにしたり、賞味期限が近い食品は各店舗の判断で値引きしたりしている。生産から店頭まで全体で無駄を見直すことで、顧客に価格で還元できる」(広報部)という。

無駄は経済的損失に直結する。みずほ総研は、公表済みのデータを基に事業系食品ロスのコストを試算した。スーパーで年間4490億円、外食産業で同2986億円、計7500億円規模。これに廃棄・処分費用が加わり、最終的には消費者がコストを負担することになる。

私たちにできることは何か。例えば賞味期限は、食品としての安全性を保証する「消費期限」とは異なる。期限を過ぎたからといってすぐに食べられなくなるわけではない。だが、井出さんの調査では「(賞味期限が少し長い)棚の奥の商品を買ったことがある」人が89%もいた。正しい知識を学び、状況に応じて節度ある消費を心がけたい。

「恵方巻き」の大量廃棄が社会問題化したことなどを背景に、ファミリーマートは今年、季節商品を完全予約制に切り替えた。「土用丑(うし)の日」にちなんだウナギ弁当の場合、売り上げは2割減ったが、廃棄費用が激減したため加盟店の利益は7割増。加盟店からのロイヤルティーを基にした本部利益も前年並みだった。

ごみ行政を担う自治体にも、できることは多い。

市民1人あたりの家庭ごみ排出量が1日399グラムと政令市最少の京都市は15年、自治体では初めて食品ロス削減をうたう「しまつのこころ条例」を作った。しまつは「もったいない」の精神に通じる京ことばだ。

1970年代からごみ削減に取り組み、実測値に基づいて「世帯あたりの食品ロスは毎月5000円相当」と試算した。家庭には「食べきり、使いきり、(生ごみの)水切り」の「3キリ運動」、小売店へは販売期限延長を呼びかけ、削減努力をしている飲食店の認証制度も作った。

新法は自治体の責務を明記している。推進計画の策定、政策立案、消費者の啓発などだ。だが、同法には罰則などの強制力がないため、取り組みの実効性には課題も残る。

たとえば、賞味期限前の未使用食品を貧困家庭に贈る民間の「フードバンク」活動を自治体が支援すると定めるが、フードバンク発祥の米国では一歩踏み込んで、寄付食品でトラブルが起きても寄付者が責任を問われない仕組みがある。

国民の多くが抱く「もったいない」意識を具体的な結果につなげるには、こうした制度面からの支援も欠かせない。