ＨａｐｐｙＲｅｃｉｐｅ　

鯉のぼりプロジェクトin岡堰 　みんな来い♥恋♡鯉三昧

4月29日～5月5日まで開催します。

5月4日　10時~12時に

映画「レミングスの夏」エキストラオーディション！

キャスト参加ご希望の方は、9時半から10時までに会場で受付してください。

雨天決行です。

新聞社各社の振り込み方法について

毎日新聞

産経新聞

茨城新聞

取手市　HP~
平成28年4月14日に発生した熊本県熊本地方を震源とする最大震度7の地震により、熊本県益城町を中心に大きな被害がでております。
この災害で被災された方々を支援することを目的として、日本赤十字社取手市地区で、標記の義援金を受け付けております。現在、市役所で手続きいただく方法と、募金箱に募金していただく方法があります。以下をご確認のうえ、ご協力をお願いいたします。

市役所で手続きをする場合

市役所で手続きをする場合は、下記窓口にお越しください。
取手市役所　社会福祉課（茨城県取手市寺田5139　取手市役所　新庁舎1階）

募金箱に募金する場合

下記に募金箱が設置してあります。

取手市役所　社会福祉課（茨城県取手市寺田5139　取手市役所　新庁舎1階）
取手市役所　藤代総合窓口課（茨城県取手市藤代700　取手市役所　藤代庁舎1階）
取手市役所　取手支所（茨城県取手市東1-1-5）
取手市役所　取手駅前窓口（茨城県取手市新町1-8-50　取手西口駐車場ビル）
金融機関での口座振り込みを利用する場合

金融機関を利用しての口座振込については、現在、日本赤十字社茨城県支部において口座開設手続中のため、決定しだいご案内いたします。

茨城新聞　20160416

キリングループ関係者はきのう、県庁に橋本昌知事を訪問し、
5月に発売する本県の「一番搾り　取手づくり」など全都道府県ごとに造るビール
「47都道府県の一番搾り」をPRした。
訪れたのはキリンビバレッジの宮代清尚関信越地区本部長、
キリンビール取手工場の九鬼理宏工場長ら8人。
宮代本部長は本県農産物をPRする「茨城をたべよう」運動の
ロゴ入り自動販売機に県産水産物バージョンを追加すると話した。
中沢暢美キリンビールマーケティング茨城支社長は、
取手工場限定醸造の「取手づくり」をアピール。
地産地消の拡大に役立ててもらおうと、
1本に付き1円を同運動推進協議会に寄付する。
橋本知事は「昨年、取手づくりはおいしかった」と話し、本年産にも期待。

無料月刊誌
創刊　経営のツボ満載　起業家群像に焦点　取手　 茨城

毎日新聞2016年4月15日　

　一般社団法人「とりで起業家支援ネットワーク」（取手市）が、中小企業経営者のインタビューで構成する無料月刊情報誌の発行を始めた。経営の勘所や起業を志す人への助言も盛り込む。３月に創刊。毎月８人ずつ紹介し、最新の４月号では菓子、仏料理店など一線で活躍する元気な経営者が登場している。

　情報誌のタイトルは「Ｍａｔｃｈ−４６（読む）」。同法人が取手駅西口で運営する貸事務所「Ｍａｔｃｈ−ｈａｋｏ（マッチ箱）」センター長、梅津勝明さん（４３）が自ら取材する。元放送作家で、ラジオ番組の台本執筆を本業にしてきたが、１月末に東京都内から取手に引っ越し、新鮮な目線で取り組む。

　取材相手の人選や交渉と写真撮影はスタッフの林博之さん（６４）が担う。２人コンビで既に５月号掲載予定の８人を含め２４人を取材した。梅津さんは「自分と向き合い、自らを律することを大切にしている。老舗でも新しいことに挑むなど、仕事にかける覚悟が伝わってくる」と語る。１店を１ページ、約８００字にまとめる。

　４月号で最初に登場するのは、「歌舞伎あられ池田屋」（同市山王）の池田裕児さん。起業志望者に向けて、「『何で自分がやらなきゃならないのか』を考えたほうがいいですね。誰でも安易にできるものは長くは続かない」と助言している。

　支援ネットや掲載店などで配布。創刊号３０００部だったが、５月号（同月中旬に発行予定）は５０００部に増やす。

常陽新聞　20160415

取手市　ふるさと納税公表サイト

美味しいランチをいただきました。

ごちそうさまでした。

オ！ラ　ヴァッシュ

前菜いろいろ

茨城新聞　20160414

茨城新聞　20160414

取手市シティープロモーションマネージャー

水谷雅哉さんの『これが取手だ』に、期待していますm(__)m

生保の外交員が健康づくり支援　取手市が協定

東京新聞　20160414

　取手市は、元気な市民生活に一役買ってもらおうと、第一生命保険柏常総支社（小畠秀之支社長）と「健康・幸せづくり包括的連携協定」を締結した
県内の市町村が同社と協定を結ぶのは初めて。
　健康で幸せに暮らせる「スマートウェルネス」のまちづくりを進める市が、がん検診の受診の啓発を続けている同社の活動に着目。在宅の高齢者や子育て中のお母さんと接する機会が多い同社の外交員に、市民の「健康・幸せづくり」に参加してもらうのが狙い。
　協定によると、支社に在籍する約八百人の外交員に、がん検診や乳幼児健診、健康づくり講演会などを案内するチラシの配布を頼む。支社には、子供や高齢者に向けた食育や生活習慣病予防に関する情報などを毎月、発信してもらう。
　同社は、茨城県をはじめ全国四十四の自治体と同様の協定を締結している。