走行距離のメーターが気になるな。
ぅわぁ~ ちょうど信号待ちパシャッ! Σp[【◎】]ω・´)
得した気分(笑)
県庁で依属状交付式が行われました。
2年間の間に、どんな出会いが待っているでしょう。
茨城の魅力発信!どんな提言をしていくのかしら・・・
人口推計 想像以上にショック 2040年、県内の18市町村「消滅可能性都市」
毎日新聞 20140509
8日に発表された「日本創成会議・人口減少問題検討分科会」の2040年市町村別人口推計で
県内では18市町村が「消滅可能性都市」と判断された。
18市町村のうち大子、河内、五霞の3町は人口も1万人を切ると推計され、消滅の危機がより深刻になっているとみられる。
3町からは「今回示された数値は想像以上にショック」との声も漏れる。
同分科会は人口動態が変わらず、
40年の20〜39歳女性人口推計が10年比で50%以上減少する市町村を消滅可能性都市と定義。
県内では(1)大子町(減少率72・6%)(2)城里町(同67・0%)(3)河内町(同66・1%)
(4)常陸太田市(同64・3%)(5)稲敷市(同63・3%)の順に高かった。
大子町は14年4月現在、高齢化率(39・2%)も県内トップ。
中学生までの医療費無料化など子育て世帯を対象にした対策をすでに実施しているものの、
自然減も多く、効果は出ていない。
町まちづくり課は「若者から『働く場所があれば、町に戻りたい』という話も聞く。
子育て支援策を継続しながら、企業誘致などで外部の活力を導入する事業を展開したい」と新規施策を急ぐ考えだが、
大きな雇用創出を生む企業誘致は難しいのも現実だ。
40年の人口推計を見ると、県内では(1)河内町5369人(2)五霞町6051人(3)大子町9503人の順に少なかった。
飲料メーカー「ヤクルト」など大手企業の工場が立地する五霞町は05年度から、
一戸建て住宅を建てた人を支援する制度を実施。
しかし、人口減少に歯止めはかからず、過去10年間で総人口は約1000人減少している。
町政策財務課は「どのような支援策が効果的か、アンケートなどを通して対策を練りたい」と対策に苦慮する。
また、河内町も05年度から「次世代育成支援金制度」を創設し、第2子以上を出産した世帯に支援金を給付している。
町企画財務課は「今後は、地方での生活を希望する都内在住者を取り込めるような施策を展開したい」と話している。
茨城新聞動画ニュース 20140417
郷土へ愛着深めて みとちゃんダンス完成 市立小教員振り付け
水戸市のマスコットキャラクター「みとちゃん」の応援歌に振り付けした「みとちゃんダンス」が16日までに、完成した。
振り付けは市立小学校の教員が担当した。
市教委はダンスを収録したDVDを製作、月内に全ての市立幼稚園と市立小中学校に配布し、体育の準備体操などに活用してもらう考え。
市教委は「ダンスを通じて体力づくりとともに、郷土への愛着を深めてほしい」としている。
市教委は3月末までに市内各地で市民がみとちゃんダンスを踊る動画も作成し、インターネットの動画サイトに掲載する予定。
市民に広く周知を図りたいとしている。
応援歌は、市職員のバンドが昨年10月に発表したポップス調の「もっとmeetみとちゃん」。
振り付けを考案したのは、昨年12月に市教委から要請された市立小学校の教員7人で、アイデアを出し合いながら約1カ月かけて仕上げ、1月15日にDVDに収録した。
ダンスは、納豆のわらつとの形をした頭や歩いている様子などみとちゃんの特徴を取り入れるとともに、応援歌の歌詞に出てくる納豆のねばりや千波湖の花火、強い黄門様などを表現している。
さらに、同市出身の第19代横綱・常陸山の土俵入りを表す動きも取り入れた。
加えて、足の不自由な人や高齢者もダンスを楽しめるよう気を配り、座った状態のまま手を中心に動かす上半身だけのパターンも用意した。
考案メンバーの小野寺雅之教諭(36)は「簡単で覚えやすく、動きが早過ぎず、運動量もしっかり確保できるものにした」と話す。
動画サイトの活用を巡っては現在、全国の自治体でAKB48の「恋するフォーチュンクッキー」に合わせ、地元の名所などを背景に市民が踊る様子を掲載する動きが流行。
市はみとちゃんダンスで独自色を出したい考え。
このほか、市教委は市内の事業所へのDVD配布も検討している。
毎日新聞 20140421
かすみがうらマラソン兼国際盲人大会:過去最多、市民の列 長谷川選手が初V 20年東京へ、身障者も力走
「第24回かすみがうらマラソン兼国際盲人マラソンかすみがうら大会」
(土浦市、かすみがうら市、毎日新聞社、スポーツニッポン新聞社など主催)が20日、
土浦市の川口運動公園陸上競技場を発着点とする国際陸連公認コースで開かれ、過去最多となる2万2270人が出場した。
国内最大級の市民マラソン大会として定着した同大会には、車椅子や盲人ランナーも出場。
2020年東京パラリンピックを視野に、霞ケ浦湖畔を力走した。
市民ランナーはゴールの瞬間、両手を掲げるなどして完走の喜びを表した。
気温9・7度、東北東の風1・6メートル。フルマラソンがスタートする午前10時、
発着点はうっすらと雲に覆われ、絶好のマラソン日和になった。
フルマラソンには男女1万5333人が参加し、宮嶋光昭かすみがうら市長の号砲で勢いよく出走。
国内最大級の市民マラソンだけあって、全ランナーのスタート地点通過には約13分もかかった。
男子は、SUBARUの長谷川淳選手(29)=群馬県大泉町=が25キロ付近から徐々にピッチを上げて後続を引き離すと、
30キロからは独走した。「一番走りやすい気候だった。ベストタイムを狙っていた」と長谷川選手。
自己ベストを1分5秒更新する2時間14分20秒でフィニッシュし、初優勝を果たした。
大会記録(押切章宏選手、2時間17分47秒)も12年ぶりに更新する快走となり、
「大きな大会だということが声援の大きさから分かる。そんな大会に足跡を残せたことがうれしい」と息を弾ませた。
女子は、鶴岡市体育協会所属の佐藤由美選手(37)=山形県鶴岡市=が粘りの走りを見せ、2時間53分29秒で初優勝した。
佐藤選手は腹痛のため、30キロ付近でトイレに立ち寄るアクシデント。
「弱気になったが、粘り強く走れば追いつける」と佐藤選手。35キロ付近で首位に出ると、じりじりと後続との差を広げてゴールした。
苦しそうな表情を浮かべたまま、「脚が重く、楽ではなかったけど、優勝できたので良かった」と話した。
レモネードでおつかれさま−−県南部毎日会
県南の毎日新聞専売店主でつくる「県南部毎日会」(小沼一雄会長)は、完走したランナーが通過する「フィニッシャーズエリア」でレモネードの無料提供を行った。
また、参加記念として名前や記録、写真などをA3版の新聞にする「私だけの号外」を1枚1000円で発行。店主や従業員ら約60人が交代で詰め、笑顔で対応した。
自家製レモネードは紙コップ2万~3万杯分を用意しており、走り終えたランナーからは「おいしい」という声が上がっていた。
茨城新聞 20140501 相川のぼたん桜
茨城新聞 20140425
茨城新聞 20140411
茨城新聞 20140411
茨城新聞 20140412
茨城新聞 20140413
茨城新聞 20140410
茨城新聞 20140410
茨城新聞 20140410
茨城新聞 20140408
茨城新聞 20140409
おまけの記事
毎日新聞 40140406
大好きな鏡桜(笑)
雹が降りました・・・
茨城新聞 20140408
茨城新聞 40140406
ここは、今が旬!愛でて下さいね。
茨城新聞 40140405
茨城新聞 40140404
メガソーラー稼働 県エネ戦略を先取り 利根浄化センター 茨城新聞20140327
県が下水処理施設「利根浄化センター」(利根町)に整備した
出力2メガワットの大規模太陽光発電施設(メガソーラー)が26日、
稼働した。橋本昌知事らが出席し同日、現地で発電開始式が開かれた。
県は近くまとめる「いばらきエネルギー戦略」によって、県内に再生可能エネルギーを普及させる方針。
「戦略」を先取りした形のメガソーラーを、“エネルギー先進県”を目指す契機としたい考えだ。
県によると、同センターのメガソーラーは敷地約2・5ヘクタールに出力250ワットの太陽光パネル8022枚を設置。
年間発電量は一般家庭約440戸に相当する約210万キロワット時となる。
売電期間は20年間とし、最初の9年間は建設費の回収に充て、
残り11年間で5億円の収益を見込む。この収益で同センターの維持管理費は
年間約7千万円削減できる見込みで、同センターで下水処理している流域市町の負担軽減につなげる。
二酸化炭素排出量の削減効果は年間約700トン、石油削減効果は
18リットルポリタンク2万6480本に相当すると予測され、地球温暖化対策にもつながると期待される。
発電開始式には、飯塚秋男県議会議長ら県議、遠山務利根町長、池辺勝幸牛久市長ら流域市町、
施工した日立グループの関係者らが出席。
一斉にボタンを押してメガソーラーを本格稼働させた。
橋本昌知事は「メガソーラーの運転開始が『エネルギー先進県』を目指す本県で、
再生可能エネルギー普及の契機となることを期待する」などと述べた。
いばらきエネルギー戦略の計画期間は2020年度までの7年間で、
東日本大震災と東京電力福島第1原発事故を教訓に「エネルギー源の多様化」や
「安全安心なエネルギー供給」の推進を柱とし、メガソーラ導入促進など八つの重点プログラムを掲げる。
同センターのメガソーラーはこの戦略を先取りするとともに、
同センターに課せられた省エネ法に基づくエネルギー使用量の削減目標の達成にも役立てたい意向だ。